広告の“質”も重要なのは言うまでもない。YouTubeを利用している人なら、最近めっきり大手企業の広告が減ったことにお気づきだろう。

　動画を再生すると、怪しげな美容商品や陰謀史観を主張する書籍、借金を合法的に踏み倒す方法──などなど、眉をひそめたくなるような広告が目立つ。

株価下落の衝撃
「大手企業がYouTubeへの広告出稿を控えるようになったのは世界的な傾向です。アメリカではドナルド・トランプ氏（76）が大統領だった17年から21年にかけて、YouTubeは陰謀論動画の巣窟のようになりました。日本では20年頃から『迷惑系ユーチューバー』の存在がクローズアップされました」（同・井上氏）

人気ユーチューバーの広告収入が激減　専門家は「今年は例外なく全員が“解雇”状態に」
https://news.yahoo.co.jp/articles/58451952601a9b384e814f9e4ad47449d813e280