創価学会は信濃町で覚醒剤を販売してる

**以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします** · 2022/01/23(日) 23:31:59.821

事実、池田大作の麻薬ビジネスは有名

**以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします** · 2022/01/23(日) 23:33:27.567

これは創価アンチに見せかけた誹謗中傷で迫害されてるという口実を捨て身で作ってる創価支持者

**以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします** · 2022/01/23(日) 23:36:23.951

聖教新聞社や創価の会館は気をつけたほういい

創価学会はクーデターを起こそうと計画した前科があり、現在も地下に武器庫がある可能性

50年前、本気でクーデターを起こそうと話し合っていた
⬛創価学会のクーデター計画に関する注意喚起⬛

創価学会が追い詰められると何をしでかすかわからない危険なカ.ル.トで、
テロ事件を起こそうとしたり、クーデター計画を立てて実行しようとしたりする危険性がある事が理由として挙げられていて、
実際にこの団体は１９７１年に青年部最高幹部間で【学会の人材をひそかに送りこんで、
自衛隊と放送局、電波を全部抑え、クーデターを決行する】という計画を練った前科がある。

この頃の創価学会は、新宿替え玉事件があり、言論弾圧事件の表面化で、もしかしたら潰されるかも知れないという状況にあって、学会が潰れてしまうくらいなら、日蓮が言うように、武器を手に取って戦うべきだという考え方をしていて、それでこのような発想に繋がったらしい。

だからその種の危険性を持った団体なのは事実で、現在に関しても、決して過去の話とは言えず、未だにその種の危険性を持っている。

元公明党委員長矢野絢也（著）
「黒い手帖創価学会日本占領計画の全記録」　２９７頁
「クーデターを立案していた青年部

一九七一（昭和四六）年頃、青年部の最高幹部の間で過激なクーデター計画が話し合われていたという証言もある。
学会の人材を密かに送り込んで、自衛隊と放送局、電波を全部押さえ、クーデターを決行するという内容だったらしい。

学会員で大型トラックを所有する者を都市部に集結させ、トラックを路上に倒して交通を遮断する。た
くさん消火器を買い込んでおき、向かってくる警察官にぶっかけ、動けないようにする、といった具体的な作戦まで練られたという。
（中略）
いうまでもなく、これらの非合法的行為は、学会内部では極秘に行われており、一部の幹部しか知らない。
私は、当時、公明党の最高幹部で、学会との連絡役を務めていたことから、このような事実を知り得た。」

**以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします** · 2022/01/23(日) 23:36:34.119

週刊現代の記事により、創.価学.会が折伏大行進の頃には既に警察の調査対象であり
監視を受けていた事が判明しているが、その理由は、同紙に書かれていたものとは、異なるようである
元公明党委員長の矢野絢也氏は、著書に置いて下記のような暴露をしている

＞　池田氏は「内部はどこまでも革命児でなければならない」という考えの持ち主である。
＞　国家を転覆させても、自分が天下を取りたいという野望を抱いており、
＞　「水滸伝」や「三国志」、ヒトラーの「第三帝国」を、公明党の議員や青年部の幹部に勉強させ、
＞　ありとあらゆる権謀術数を会得させようとしているという話もある。
＞　いざというときには、クーデターもやりかねない怖さがある。
＞　実際、１９７１（昭和４６）年頃、青年部の最高幹部の間で過激なクーデター計画が
＞　話し合われていたという証言もある。学.会の人材をひそかに送りこんで、自衛隊と放送局、
＞　電波を全部抑え、クーデターを決行すると言う内容だったらしい。”
矢野絢也著『黒い手帳創.価学.会「日本占領計画」の全記録』より

また、ジャーナリストの古川利明氏は、元幹部か下記のような証言を得ている

＞　ある元学.会幹部が言う。
＞　「天下を取ってどうしても歴史に名を残したい池田は、最終的には〝平成法華の乱〟を考えていると思う。
＞　あのオウムですら、ロシアから武器を調達して武装蜂起に走ったわけですよ。
＞　これが学.会だったら、『池田先生のために死ぬ』という戦闘要員が、男子部だけでも二十‐三十万人はいますし、（中略）
＞　池田がひとこと『武器を持って立ち上がれ、日本を制圧しろ』と言えば、いつでもクーデターが起こせますよ。
古川利明著『カルトとしての創.価学.会＝池田大作』より

そして極めつけはジャーナリスト野田峯雄氏が足で稼いだ情報である

＞　日本列島には池田大作さんほどの武闘熱望的日和見症候群にかかっている人（要するに突発戦争好き）は存在しないのではないだろうか。
＞　麻原彰晃なんかとは金力や体力がずいぶん違う。
＞　彼らはかつて東京都新宿区信濃町に銃や日本刀やドスの武器庫を隠しもっていたことがあるという（内部証言）。
野田峯雄著『わが池田大作バッシング』より

創.価学.会が警察の調査対象となり、監視されるようになった本当の理由は、折伏大行進などの迷惑を掛ける行為が原因ではなく
クーデター計画を拡散しているのではないか、武装蜂起して暴力革命を起こすのではないか、と警戒されて
内乱団体に準ずる扱いを受けた為であると考えられる

**以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします** · 2022/01/23(日) 23:36:41.661

【記事引用部】
『週刊現代』1978年10月26日号　極秘入手！！　池田大作氏と創価学会・公明党に関する公安秘調査報告書の戦慄

やっぱり公安当局は創価学会・公明党を「調査対象団体」にしていた。
ある公安情報通はキッパリといった。
「公安調査庁は創価学会・公明党には相当以前から注目していたが、専従を二名つけたのは四十年頃で、翌四十一年六月から月一回、『新文化研究』というレポートを出すようになった。
『新文化』と名をつけたのは、池田会長の第三文明論を皮肉ったわけで、それに内容をカムフラージュする効果もあった。
このレポートは公安関係筋ではニュー・カルチャーの陰語で通っているが、部数は約五十部。専従二人じゃ追いつかないから、外注の人もたくさん使っている。
公安の予算は、領収書不要のカネだからね、調査費は……」“領収書のいらないカネ”というのは、いうまでもなくスパイ活動費のこと

レポートがより問題視しているのは創価学会流の教義である。
聖教新聞の編集幹部の論文を引用しながら、こう断じて、当局の危機感をつのらせている。
「……『聖教新聞はひとり創価学会の機関紙にとどまらず、人類の指導法であり、人間の機関紙である』と書いた。
このように、創価学会ないし池田会長が中心となって世界が動いているというような論文は、これが信仰として個人の信条にとどまるならもとより自由だが、
これによって世を救う政治をやろうというのだから問題である」

警視庁は公安二課が担当　創価学会・公明党の動向を調べているのは、公安調査庁だけではなかった。
本誌が入手した警視庁の資料も十年以上前から担当警部を置き、所轄警察署を拠点に継続調査している。

**以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします** · 2022/01/24(月) 00:07:44.060

age

**以下、5ちゃんねるからVIPがお送りします** · 2022/01/24(月) 00:12:11.499

これは普通に名誉毀損

**創価学会が生活保護を不正受給している** · 2022/01/24(月) 00:20:14.386

>>7　創価学会が生活保護を不正受給している
https://www.jcp.or.jp/akahata/aik2/2003-10-09/15_01.html
2003年10月9日(木)「しんぶん赤旗」
社会リポート
生活保護不正公明市議に疑惑
「生活実態なし」市は支給打ち切り
宮城・多賀城

　宮城県多賀城市で、公明党市議と同居している義母をアパートに一人住まいだということにし、生活保護を長期に受給していたことが発覚。市議会は不正受給疑惑を調査する特別委員会を設置しました。「福祉の党」を自称する公明党の「地域サポート」の実際は――。
市議会が調査特別委設置
本人「穏便に」

　九月二十四日の市議会本会議。決算の討論でこの問題を取り上げた日本共産党の藤原益栄議員に、公明党の女性議員がかみつきました。「事実無根。撤回せよ」

　「それなら言わせてもらう」と藤原議員。こんな事実を明らかにしました。疑惑の当人である公明党の根本朝栄議員が、第三者立ち会いで藤原議員に「（受給した保護費の）二年分を返還するから穏便に」と要請してきた、という内容です。

　休憩後、女性議員は「撤回要求を取り消す」。さらにその後、「私の発言を議事録から削除してください」。

　疑惑についての評価はともかく、公明党議員も認めざるをえなかった“事実”とは――。

　発端は藤原議員あての女性の市民からの電話でした。根本議員の妻の母（８４）は市内のアパートに住んでいるとして生活保護を受けているが、実際は住んでいない。おかしいではないか。

　「半信半疑で行ってみると、若者向けのワンルーム。ベッドははしごで上る中二階。これが老人の部屋かと驚いた」
５年間も…

　実は、市も独自に事実をつかんでいました。鳥山文夫保健福祉部長はその経過を「ケースワーカーが訪問しても不在。議員宅に行ってみると、そこにいた」と語ります。市は独居の実体がないとして六月末で保護を打ち切りました。

　市が有力な判断材料にしたのがアパートの水道使用量。過去五年間の年間使用量は四－十立方メートルと、一般単身者の一カ月分しか使っていませんでした。つまり少なくても五年間は生活実態がなく、不正常な形での生保支給だった可能性が大きくなりました。この五年間の支給額（医療費含む）は約千五百万円。義母は一九八九年から生活保護を受けていました。昼間の数時間、根本宅から五、六分のアパートに行き、給食宅配やホームヘルプサービスを受けていたといいます。

　創価学会はいま、町内会役員や民生委員などに進出し、地域住民とのパイプをつくろうとする「地域友好」活動を展開。公明党はこれを「地域サポート」と呼んで全国的に力を入れています。その一つが行政施策の仲介やあっせん。それがこんな実態として表面化しました。
市民から怒り

　「市には、行方不明の息子の国保税滞納三十万円を理由に年金暮らしの老夫婦の土地建物を差し押さえた例もある。その一方でなぜこんなことが野放しになるのか」と藤原議員。いま、市民から怒りや激励の声が同党議員団に来ています。

　「あれが通用するなら、うちのばあさんもアパートを借りて保護をもらうぞ」「まじめに税金を払うのがばからしい」。根本議員の近隣に住む女性（５９）は「地元では以前から話題になっていた。でも相手が相手だから口に出せなかった」といいます。

　市はなぜもっと早く事実をつかめなかったのかという疑問の声も少なくない。その一方で「受給者の事情に変化があれば申告してもらわないと。作為的にやられると市は把握できない」ともらす市幹部も。日本共産党の小林立雄議員団長は「あいまいな決着をしないで、が市民の声。団をあげてこれに応えたい」といいます。

　市議会調査特別委員会は十四日から、本格的な活動に入ります。